皆さんは、インターネット上のトラブルや困りごとが発生した際に、どのように対応すべきか把握しているでしょうか。
なんとなく知ってるけど、具体的にどういう組織なのか、どういうときに活用できる組織なのかは曖昧という方も多いかもしれません。
そこで今回は、抑えておくべき情報セキュリティ組織をテーマにご紹介します。
組織一覧
IPA
IPAは、安全で利便性の高い頼れるIT社会の実現に貢献することを目的とした組織です。
そのため、情報セキュリティに関する情報発信はもちろん、IT人材の育成やIT社会の普及に関する調査・分析など非常に幅広い事業を行っています。
「テーマを問わずITに関する情報を入手するならまずここ!」と覚えておくと良いでしょう。
JPCERT/CC
インターネットを介して発生する不正アクセスなどの事象やサービス妨害等のセキュリティインシデントについて、相談受付や対応支援、発生状況の分析、情報発信などを行っている組織です。
様々なセキュリティインシデントの中でも、インターネットやコンピュータに関するインシデントの専門家というとイメージしやすいのではないでしょうか。
「インシデントの相談や対応依頼時の窓口はここ!」と覚えておくと良いでしょう。
警察庁 サイバー犯罪対策
警察庁のサイバー犯罪対策プロジェクトが運営するページです。
マルウェア感染をはじめとしたインターネット関連事件の注意喚起などを行っています。
また、インターネット上のトラブルの相談窓口や、具体的な相談をするための各都道府県警のサイバー相談窓口へのリンクがまとめられています。
「具体的な犯罪行為などについて警察に相談するためにはここ!」と覚えておくと良いでしょう。
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)
2015年、サイバーセキュリティ基本法に基づき、内閣官房に設置された組織です。
基本的な活動は、サイバーセキュリティ政策に関する計画の立案や調整です。
加えて、サイバー攻撃や標的型攻撃メール事案などの調査・分析なども行っています。
「政府のセキュリティ情報を入手するにはここ!」と覚えておくと良いでしょう。
まとめ
今回は、情報セキュリティに関する組織についてご紹介してきました。
調べていくとたくさんの組織があるので、どういうときにどの組織を利用すればいいか迷うこともあると思います。
その際には、今回ご紹介した情報を参考にしていただきながら、「○○な時には××組織を使おう!」とイメージを明確化してもらえればいいのではないかと思います。