プレスリリース
LRMは、情報セキュリティ教育における標的型攻撃メール訓練の効果を明らかにするため、民間企業および自治体・官公庁に勤務する1,159名の従業員を対象に、標的型攻撃メール訓練の実施状況と不審メール報告率に関する実態調査を実施しました。
調査の結果、年間の訓練回数や実施しているセキュリティ教育の種類の増加に伴い不審メール報告率が大幅に向上することが確認され、さらに、外部パートナーによる支援を受けている企業や組織では不審メール報告率が高くなる強い傾向が見られました。
これらの調査結果について、組織の情報セキュリティ教育の効果を一層高め、サイバー攻撃に対する防御力を強化するための指針としてご活用ください。
- ▼PRTIMES –【セキュリティ教育担当1000人調査】“不審メール報告率50%“を達成するためには年間4回以上の標的型攻撃メール訓練が効果的
- https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000054434.html